生産性とは～生産性の算出方法や種類、重要性についても解説

こんにちは。「吉田SKT」ブログ編集チームです。

生産性とは、生産要素の投入量により得られる、生産物の割合のことです。近年、生産性という言葉が注目されていますが、よく理解できていない人も多くいます。

この記事では、生産性について詳しく解説します。生産性の算出方法や種類、重要性などについても解説するので、参考にしてください。

生産性とは

生産性とは、商品やサービスを生産する際に、投入する労働や原材料などが効率的に使われたかを示す割合のことです。具体的には、アウトプット（産出量）÷インプット（投入量）で算出でき、商品やサービスの生産に投入した費用が、どれだけ効果的に使われたかを示す数字です。

なお、生産するために必要な労働や原材料、土地や建物などは、生産要素と呼ばれます。

生産性の種類

生産性には、さまざまな種類があります。ここでは、大きく4つの生産性について解説します。

労働生産性

労働生産性とは、従業員1人または労働時間1時間あたりに対して、生産できる成果の割合のことです。企業における生産性は、ほとんどが労働生産性を指しています。

労働生産性には、物的労働生産性と付加価値労働生産性の2種類があります。

物的労働生産性

物的労働生産性とは、生産物の大きさや個数など、物量を単位とする生産性のことです。物価の上昇や下落、技術の進歩などがあっても、生産能力や生産効率の時系列的な変化を正確に測定できます。

付加価値労働生産性

付加価値労働生産性は、生産物が売れた際に、企業に入る金額の付加価値（粗利益）を単位とした生産性のことです。付加価値は人件費や利益、配当として資本に分けられます。生産性向上の成果を分ける際に欠かせない指標です。

人時生産性（にんじせいさんせい）

人時生産性とは、従業員1人が1時間働くことで生産できる割合のことです。人時生産性の数値が高ければ高いほど、効率よく利益をあげられます。従業員の競争力を高めるうえでも、人時生産性は重要な指標です。人時生産性と労働生産性は混同されがちですが、生産要素が異なります。

資本生産性

資本生産性とは、企業が保有している機械や設備、土地などの資本1単位あたりが生産できる成果の割合のことで、付加価値額を示す指標になります。労働生産性との違いは、資本1単位あたりの数値を出すため、保有資本がどれだけ利益に役立てられているのかが、一目で把握できます。

全要素生産性(TFP)

全要素生産性（TEP）とは、労働や資本、原材料などを投入した全ての要素に対して得られた成果物の割合の増減です。英語では、Total Factor Productivityと表記します。労働や資本などの生産要素の増加以外で、質的な成長要因を指します。

生産性の算出方法

生産性は、アウトプット（産出量）をインプット（投入量）で割ることで算出できます。一般的には、商品やサービスを生産するために購入したものがインプット、販売することがアウトプットですが、企業により内容は異なります。ここでは、5種類の計算式を紹介します。

生産性が重要視される理由

近年、日本では多くの企業が生産性を重要視しています。生産性が重要視される理由について解説します。

労働人口が減少しているため

生産性を重要視する理由の1つとしては、少子高齢化の影響による、日本の労働人口（15～64歳）の減少が挙げられます。労働人口の減少により企業は労働力の確保が難しくなっており、今後の大きな課題といえます。労働人口が減少していても、今までと同様の生産性を実現するためには、1人ひとりのパフォーマンスを上げなければなりません。

※参考：総務省｜平成30年版 情報通信白書｜人口減少の現状

日本の生産性が国際比較で低いため

世界各国に比べて、日本の生産性が低いことも、生産性が重要視されている理由です。公益財団法人日本生産性本部が公表した「労働生産性の国際比較2022」では、日本の時間に対する労働生産性は、49.9ドルとOECD加盟38か国中27位です。また1人あたりでは、81,510ドルとOECD加盟38カ国中29位になります。

最新の「労働生産性の国際比較2023」では、日本の時間に対する労働生産性は、52.3ドルとOECD加盟38か国中30位です。また1人あたりでは、85,329ドルとOECD加盟38カ国中31位と1970年以来最低に落ち込みました。

製造業の労働生産性は94,155ドルで、2015年以降は16位～19位で推移しています。

※参考：労働生産性の国際比較 | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部

働き方改革を実現するため

働き方改革を実現するためにも、生産性は重要視されています。働き方改革とは、従業員が個人の事情に合わせて働き方を柔軟に決められるように、政府が推進している改革です。

働き方改革の実現には生産性の向上が欠かせません。生産性が向上し長時間労働が減少すると、従業員は自由時間や育児・介護などへ時間を充てられます。

生産性が低下する原因

日本の企業の生産性は、なぜ低下しているのでしょうか。ここでは、主な4つの原因について解説します。

長時間労働

生産性が低下する原因の1つに、長時間労働があります。ひと昔前の日本では、残業を美徳とする習慣があり、長時間労働が当たり前の状態になっていました。長時間労働により従業員に疲労やストレスが溜まると、仕事へのモチベーションを低下させるだけでなく、生産性が低下します。

アナログな労働環境

アナログな労働環境は、生産性が低下する原因です。管理体制が業務や企業規模に合わないと、本来の業務が滞り生産性が低下します。例えば、アナログ業務が多いと人手が必要になり、業務の効率が悪くなるなどです。時間がかかり過ぎている業務や、多くの人手が必要とされる業務は、見直しと改善が必要です。

属人化

属人化は、生産性が低下します。属人化とは、ある業務に対して特定の従業員しか対応ができない状態のことです。属人化した企業では、特定の従業員が不在、または離職した際に業務が進まず、問い合わせがあっても応じられません。この属人化は、アナログな労働環境の企業に多い傾向にあります。

マルチタスク

生産性が低下する原因に、マルチタスクが挙げられます。マルチタスクとは、複数のタスクを並行して進めることです。マルチタスクを問題なくこなせる人もいますが、一般的には複数のタスクを並行して進めると、意識の分散によりミスが発生して、結果的に生産性が低下しやすいといえます。

生産性を向上させる取り組みとは

業務を見える化する

生産性を向上させるには、従業員の業務や労働時間、人的リソースなどを見える化することが大切です。物的労働生産性や付加価値労働生産性で計算するには、業務を計算できる単位まで細かく分解しましょう。業務に要した人数や時間が見える化できれば、生産性の計算が可能となり、向上につながります。

業務の洗い出しとムダを断捨離する

業務の洗い出しをして業務内容や業務量を把握することも、生産性を向上させる取り組みです。業務の洗い出しをすると、不必要な重複作業や過度なチェック項目、重要度の低い業務も明確になります。明らかに無駄な業務を削除できれば、業務が簡略化されて、生産性の向上につながります。

業務をマニュアル化する

生産性の向上には、業務をマニュアル化することも重要な取り組みといえます。業務をマニュアル化できると、担当者が休日や離職などで不在の場合も、他の従業員でも同様の品質が維持できます。また、業務マニュアルが共有されれば、仕事のミスを未然に防ぎ、修正に費やす時間の削減が可能です。

適切な人員を配置する

企業が各部署やチームに適切な人員を配置することも、生産性を向上させる取り組みにつながります。適切な人員は、本人の志望や配属部署の現状を踏まえて、業務内容に適したスキルや適性を持った従業員を配置してください。部署内で業務への習熟度に偏りが出ないことにも注意しましょう。

デジタルツールを活用する

生産性を向上させるためには、デジタルツールの活用がおすすめです。デジタルツールを導入すると、業務の効率化や売上の向上、コスト削減などが期待できます。デジタルツールは多種多様であるため、自社や業種・業態に合うツールを選びましょう。

従業員のスキルアップを促す

従業員がスキルアップすれば、生産性の向上につながる可能性が高まります。従業員のスキルアップを促すには、スキルアップを奨励する制度や資格取得に向けた支援、社内研修などを行うなどの方法があります。

労働環境を整備する

企業が労働環境の整備に取り組むと、愛社精神やモチベーションの高い従業員が増えて、生産性が向上します。労働条件だけでなく、デスクの配置やリフレッシュスペースの設置など働きやすい環境も整備しましょう。

ノンコア業務はアウトソーシングする

ノンコア業務とは、企業の利益に直結しない業務のことで、事務処理や専門的な判断を必要としない業務を指します。ノンコア業務を外部にアウトソーシングすると、従業員が注力すべき業務に時間をかけられて、生産性の向上につながりやすくなります。自社で行う業務とアウトソーシング（外注）できる業務を、明確に仕分けることがポイントです。

参考記事：生産性向上とは？メリットや取り組み、方法、成功事例まで解説

生産性の向上で注意すべき点とは

生産性を向上させる取り組みは、すぐに変化が表れない場合もあるため、長期的視点で取り組みましょう。新しい取り組みを導入する際には、従業員へ必ず事前説明を行い、周知してから進めてください。企業側は、効率を上げることばかりに目を向けず、生産性と従業員の安全をセットとして考えることも大切です。

参考記事：生産効率とは？生産性との違いや計算方法、向上させる方法やメリットなども解説

まとめ

生産性は、商品やサービスを生産する際に、投入したものが効率的に使われたかを示す割合のことで、多くの企業が重要視しています。生産性が低下している企業には、必ず原因があります。生産性を向上させたい企業は、原因を突き止めてから対策を練りましょう。

吉田SKTは、表面処理やテフロンフッ素樹脂コーティングの専門メーカーです。独自の技術による表面処理を提供しており、テフロンコーティングのライセンス工場を持ちます。吉田SKTでは、表面処理による生産性の向上を提供できるため、製造業で生産性の向上を検討している担当者は、ぜひご依頼ください。